iPhone Xが｢1000ドル｣｢超品薄｣になる必然

10周年を記念したiPhone X（10）、もしくはiPhone 8ともいわれる有機ELディスプレイを搭載する新型iPhoneは相当高額になりそうだ。以前から、今回の最上位モデルはこれまでのiPhoneよりも価格が大幅に高くなり、1000ドルを超えるともいわれてきた。

アップルはこれまで、iPhoneの価格について、4.7インチモデルでは649ドル〜、5.5インチモデルでは769ドル〜と設定してきた。大型ディスプレイモデルに120ドルのプレミアムを設定し、また記憶容量が倍増するごとに100ドルずつ高い価格を設定してきた。

3モデル発表されるとみられる新型iPhoneのうち、iPhone 7、iPhone 7 Plusの後継モデルは、引き続き、この価格展開を維持するものと考えられる。一方で最上位の新型モデルについては、全く異なる、より高い価格設定、つまりiPhone 7 Plus 256GBモデルの969ドルよりも高い価格設定になると考えられている。

その理由は、数多く搭載されるとみられる新しいパーツの存在だ。KGI Securitiesのアナリスト、Ming-Chi Kuo氏によると、価格上昇の最大要因は、5.8インチで端末の前面全てを覆う有機ELディスプレイになると分析する。

Kuo氏によると、これまでの大画面モデルであるiPhone 7 Plusでも45〜55ドルだったディスプレイパネルは、新型iPhoneでは120〜130ドルに高騰するという。

有機ELパネルを供給できるのはサムスンだけ

このディスプレイパネルを提供できるのは、iPhone発売時点ではサムスン電子1社のみであり、競争がない分、価格が高止まりしている可能性があると指摘する。

有機ELパネルの採用はiPhoneでは初めてだが、既にAndroidスマートフォンのハイエンドモデルでは採用が進んでいる。薄型化や曲面の実現、低消費電力、そして黒の表現が豊かになる点で、スマートフォンには適したディスプレイと言われてきた。

アップルの採用は有機ELパネルそのものより幅広い普及を後押しする反面、iPhoneの需要に耐えうるサプライヤーがサムスン以外に育っていなかったことを意味する。2018年以降は、LGやジャパンディスプレイもiPhone向けのパネル供給に参画すべく、アップルによる投資も行われてきたが、2017年の新型iPhoneには間に合っていないのが現状だ。

価格の問題はともかくとして、パネルが需要を満たすよう円滑に供給されていくのかも問題となる。

例えば、朝鮮半島情勢の緊迫化で、万が一交戦という事態になれば、経済活動そのものが停滞する可能性があり、アップルが有機ELパネルの供給を受けられないリスクをはらんでいる。もちろん、アップルによる現状でのリスク回避は不可能だ。

アップルはすでに「有機ELの次」と言われているマイクロLEDへの研究開発や投資を行っている。また米国のドナルド・トランプ大統領と鴻海精密工業のトップ、テリー・ゴウ氏が記者会見で発表した、ウィスコンシン州でのディスプレイパネル工場建設は、アップルの米国製パネルの採用の可能性をにおわせる。